家族の健康、見守るのは…トイレ！？Kohlerの“Dekoda”とは

トイレで健康チェック？ Kohlerの“Dekoda”カメラがスマートホームの新常識に！
流れるように過ぎる日常をヘルスデータに変える試み

米国の住宅設備メーカーKohlerは、トイレに取り付けて排泄物を分析する小型カメラ搭載デバイス「Dekoda」を発表しました。光学センサーとAIを組み合わせることで、尿や便の色・濃度・形状を検出し、腸内環境や脱水、血液混入の兆候などを自動的に分析します。価格は599ドルで、月額70〜156ドルのサブスクリプションが必要とされています。この製品は、日常の排泄行為を健康データ取得の新たな入り口とする画期的な試みです。

3ステップで腸内・水分・血液の兆候を可視化

Dekodaは、トイレ使用時にボウル内部を撮影し、AIがデータを解析する仕組みを採用しています。尿の濃さから水分摂取量を推定したり、便の形状や排泄頻度から腸内リズムを評価したりすることができます。複数人が使用する家庭を想定し、指紋センサーでユーザーを識別する機能も搭載。さらに通信データはエンドツーエンド暗号化され、プライバシー保護にも配慮が施されています。Kohlerによると、医療機関との連携も視野に入れており、今後は健康管理プラットフォームとしての発展も期待されています。

導入前に知っておきたい価格・プライバシー・実用性のポイント

高機能な一方で、導入にあたってはいくつかの課題もあります。まず本体価格と月額費用を合わせるとランニングコストが高く、一般家庭での導入ハードルは低くありません。また、トイレというプライベートな空間で画像を撮影するため、データの扱いに慎重さが求められます。さらに、光条件や清掃状況によってセンサーの精度が影響を受ける可能性も指摘されています。こうした点を理解した上で、日常的な健康モニタリングの新しい形としてどこまで受け入れられるかが今後の焦点になります。

トイレから始まるスマートホームヘルスの未来

KohlerのDekodaは、スマートホームとヘルステックの融合を象徴する製品です。これまでスマートウォッチや体組成計が担ってきた健康モニタリングの領域に、住宅設備が新たに加わることになります。トイレという日常的な場所が、健康の早期発見や予防医療の拠点になる未来はそう遠くないかもしれません。Kohlerの挑戦は、スマートホームの役割が「便利」から「健康支援」へと広がっていく兆しを示しています。

HOME AIがチャットボットより優れている理由とは？スマートホームで実現する“次世代”の体験

HOME AIがチャットボットを超える背景

最近、「HOME AI」という言葉が注目を集めています。これは従来のチャットボットと比べ、単に会話をするだけでなく、家庭に設置されたデバイスを通じて“環境を理解し”“動作を起こす”タイプのAIです。対話型アシスタントから一歩進み、ユーザーの日常動作や暮らしの文脈を捉えて、よりインテリジェントなサポートをするものです。

Home AIがもたらす具体的な機能

Home AIでは以下のような特徴的な応用が増えています。例えば、スマートカメラが荷物の配達・持ち去りをAIで認識し、リアルタイムで通知する機能。スマートスピーカーが「火災警報音」や「ガラスが割れる音」を検知し、外出中でも異常を知らせる機能。さらには、スマートサーモスタットが住人の動きを検知して暖房・冷房を自動調整したり、水道センサーが普段とは異なる使用量を検知して漏水の可能性を警告したり、といった応用があります。これらはすべて“チャットを超えた”AIの動きと言えます。

チャットボットとの違いと選ぶ際のポイント

チャットボットは主に対話を通じてユーザーの質問に答えたり指示を受けたりするものでした。一方でHome AIは、「いつ・どこで・何が起きているか」を把握し、適切なデバイス操作や環境変化を自動で行える点が大きく異なります。したがって、Home AIを導入する際には「対応デバイスが何を検知・制御できるか」「どれだけ学習・予測能力を持つか」「プライバシーとセキュリティはどう担保されるか」といった視点が重要です。

今後のスマートホームで期待される展開

Home AIの発展によって、スマートホームは「音声で照明をつける」「スマートフォンでスイッチを押す」といった操作中心の段階から、「住まいが自ら状況を理解し、必要な処理を先回りする」段階へと移行しつつあります。例えば「外出中に荷物が届き、不在受け取りを自動で記録する」や「深夜に異変を検知して自動で照明を灯し通知を送る」といった未来像が、すでに現実味を帯びています。Home AIの普及によって、スマートホーム体験の質は飛躍的に向上する可能性があります。

「ドアベルの映像、見せてください」──警察が頼れる時代へ

Amazon RingがFlockと提携

スマートドアベルとAI監視ネットワークがつながる新時代

スマートドアベルが捜査の新たな窓口に

Amazon傘下のスマートホームブランドRingは、AI監視カメラネットワークを提供するFlockと提携を発表しました。この提携により、アメリカ国内の一部法執行機関がFlockのプラットフォームを通じてRingユーザーに映像提供を依頼できる「Community Request」機能を導入します。スマートドアベルが単なる防犯機器にとどまらず、公共の安全ネットワークの一部として機能する新たな展開です。

ユーザーが選択できる映像共有の仕組み

「Community Request」では、警察などの捜査機関が事件の発生場所や時間帯を指定して、Ringユーザーに映像の提供を求める通知を送信します。ユーザーは提供の可否を自ら選択でき、通知をオフにすることも可能です。Ringによると、誰が通知を受け取ったか、誰が映像を提供したかといった情報は機関側からは確認できない設計になっています。

プライバシー保護と監視社会への懸念

安全性向上を目的とした取り組みとして注目される一方で、プライバシーや監視拡大への懸念も根強くあります。過去にはRingが警察と連携し、ユーザー映像を捜査目的で提供していた事例がありました。Flockもまた政府機関とデータ共有の実績を持つことから、ユーザーの映像がどのように扱われるかへの透明性が求められています。今後はユーザーが自らプライバシー設定を確認し、不要な共有を避けることが重要になります。

今後の展開とスマートホームへの影響

この新機能は今後数か月をかけて段階的に展開される予定です。RingとFlockの提携は、スマートホーム機器が防犯の枠を超えて社会インフラと結びつく流れを示しています。AI技術の進化とともに、スマートドアベルやカメラが“地域の目”として機能する時代が現実のものになりつつあります。便利さと安全性の裏にあるプライバシーとのバランスをどう取るかが、今後のスマートホーム市場における重要なテーマとなるでしょう。